新課程元年の2025年度入試（25年4月入学）を前にして、国公立大と私立大志望者ともに24年度中に入学先を決めたいという思いが強い。そうした状況の中で、私立大の共通テスト利用入試の注目度が高まりそうだ。
現行の教育課程で最後の実施となる、24年度（24年4月入学）の共通テストの志願者は、受付最終日の10月5日（17時）時点で46万5469人。前年同日を1万3879人（2.9％）下回った。大学入試センター試験から数えて、6年連続の志願者減だ。
現浪別の集計では、現役生は40万3718人で前年比1万1995人（2.9％）減、ほぼ18歳人口の減少に連動した減少幅だ。一方、近年現役生を上回る割合で減少してきた浪人生は、1884人（3.1％）減の6万1751人。昨年の7.1％減と比べると減少が緩やかになった。駿台予備学校入試情報室部長の石原賢一氏は言う。
「大学入学後に再受験を目指す、いわゆる仮面浪人が増えたのだと思います。コロナ禍で会場が制限されるなど、浪人生が受けにくかった模試が通常実施になり、受験生全体の中での自分の立ち位置が分かるようになった影響だと見ています」
大学に籍を置きながら再受験を目指すというのなら、その目標の多くは難関大。24年度入試は、優秀な浪人が大きく減らないことにより、難関大志望の現役生が割を食うケースが考えられる。
浪人の影響というわけではないが、難関私立大の共通テスト利用入試の志望者は増加傾向にある。難関大では、個別試験を課す一般方式の志望者は減少しているが、共通テスト利用入試は増加傾向にあるのだ。
共通テスト利用入試を実施していない慶應義塾大を除く、早稲田大、上智大、東京理科大といった最難関大の中で、志望者が前年を下回っているのは早稲田大のみ。政治経済や国際教養、スポーツ科学、教育などで実施している、共通テストと大学個別の記述試験を組み合わせた方式で志望者が減っていることが一因。主に私大専願者が、大学個別の記述試験を敬遠しているようなのだ。
GMARCH（学習院大、明治大、青山学院大、立教大、中央大、法政大）でも、早稲田大と同様に記述式の負担感から、青山学院大の共通テスト利用入試の志望者が減少しているが、他大学は全て増加。特に志望者が大きく増えて難化しそうなのは学習院大と中央大だ。関関同立（関西大、関西学院大、同志社大、立命館大）の志望者は、前年並みの関西大以外は増加。特に関西学院大と同志社大の志望者の伸びが大きくなっている。
準難関の日東駒専（日本大、東洋大、駒澤大、専修大）は、前年並みの日本大を除いて志望者増。産近甲龍（京都産業大、近畿大、甲南大、龍谷大）は龍谷大の志望者が増えているが、近畿大と甲南大は前年並み。京都産業大は、志望者の減少幅がやや大きくなっている。
共通テスト利用入試の志望状況は、難関から準難関大で堅調な一方、その次の大東亜帝国（大東文化大、東海大、亜細亜大、帝京大、国士舘大）、摂神追桃（摂南大、神戸学院大、追手門学院大、桃山学院大）からは減少傾向だという。
「地方の国公立大より難しい、首都圏や近畿圏の難関私大の志望者は思考力が問われる共通テストに対応できますが、知識が問われることが主となる一般的な私大を目指す受験生は、共通テスト対策を別にしなければならないので、共通テスト利用入試の志望者が増えにくいのです」（駿台の石原氏）
共通テスト利用入試は、受験料が一般方式の半額程度と安く、多くは出願するだけで合否判定を受けられる手軽さが特徴。これは、私大志望者だけではなく、国公立大志望者にとっても大きなメリットになることから、例年以上に国公立大志望者から私大の共通テスト利用入試が注目されそうだ。
25年度から新課程で学んできた受験生が中心の入試になる。そのため、現行課程で学んできた受験生は、今年の内に決めたいと考える傾向が強いが、国公立大の一般選抜の受験機会は、中期日程を入れても最大3回なので、併願先を私大に求めることになる。そこで、活用が見込まれるのが、多くは出願するだけで合否が決まる、2次試験対策に負担をかけずに私大を併願できる共通テスト利用入試。東京都市大のように、共通テストで一定の点数をクリアしていれば合格となる大学もある。前述の通り、難関・準難関私大の共通テスト利用入試の志望状況が好調なのは、こうした国公立大志望の受験生心理が少なからず影響しているとみられる。特に国公立大志向が強い関西でその傾向が顕著だ。
私立大の共通テスト利用入試全般としては、難関私立大の倍率アップが見込まれる一方、一般的な私立大は狙い目になる大学が多そうだ。こうした傾向を踏まえて出願先を検討したい。
