採用市場動向　実就職率は回復傾向に

コロナ禍2年目となる、2022年卒の大学生の就活は、完全にオンラインに切り替わるなど、大学生にとって不安な要因が多かった。しかし、就職状況を見ると、比較的堅調に推移したようだ。
22年卒の大学生の就活を振り返ってみよう。

文　井沢 秀（大学通信）

コロナ禍の就活環境が大学生に追い風!?

突然のコロナ禍に見舞われた2021年3月卒の大学生の平均実就職率は、85.4％で前年を2.3P下回った。対してコロナ禍2年目の22年卒は0.7P上回る86.1％。コロナ禍にあっても、22年卒の就職率が前年を上回った要因は求人倍率。

リクルートワークス研究所調査の22年卒の求人倍率は1.50倍。1倍を切っていたバブル崩壊後の00年と比べればはるかに高い。企業はコロナ禍の影響を織り込んだ成長戦略を描き、地に足をつけた採用活動を行った。そのため、航空、旅行、飲食など一部の業種以外は、大学生の就活が堅調に推移したようだ。

もちろん、実就職率は上がってもコロナ禍が就活生に与えた影響は大きかった。コロナ禍で大学が閉ざされ、就活の手法がオンライン化されたことにより、大学生の2極化が進んだのだ。

22年卒の就活は、就活のプロセスが完全にオンライン化されたため、企業情報にアクセスしやすくなり、多くの情報を得て積極的に就活を進める学生が増えた。一方、大学に行けず周りの学生の動きが分からないことから、就活のスタートが遅れる学生もおり、積極的に動ける学生と受け身の学生の格差が大きくなった。

それでも、実就職率が上がったのは、求人倍率の高さと、各大学のキャリア支援があったからだ。さらに、オンライン化により時間や経費など、物理的な就活コストが軽減されたメリットも大きい。

オンライン化により、企業と学生の出会いが効率化。場所や時間など様々な制約を飛び越えて企業情報にアクセスできることは、特に地方の学生にとってメリットが大きかったようだ。オンライン化により効率的に多数の企業にアプローチができることから、多くの選択肢の中から、就活の対象となる企業を見極められるようになったのだ。

実就職率ランキングは工科系大学が強さを見せる

個別大学の実就職率について見ていこう。卒業生数500人以上、1,000人未満の小規模大学のトップは聖徳大。22年に児童学部児童学科を教育学部児童学科と教育学科に改組。教員養成力の高さが就職率として結実している。

2位は学生に寄り添った高い就職支援で知られる福岡工業大、3位は大和大だった。就職に有利な資格が取得できる学部を持つ大学と、工科系大学が上位を占めていることが特徴といえる。

1,000人以上、3,000人未満の1位は、6年連続の金沢工業大で、2位も昨年と同じ愛知工業大。この規模の大学も工科系大学が強く、ベスト10には大阪工業大（4位）と名古屋工業大（7位）、千葉工業大（10位）を加え5大学が入った。

総合大学は3大学がランクイン。3位の福井大は、複数の学部を持つ卒業生1,000人以上の国立大学の中で14年連続トップ。5位は群馬大で8位は中部大だった。

女子大で最上位は6位の昭和女子大。同大は、卒業者数1,000人以上の女子大の中で、12年連続でトップを続ける。このカテゴリーの女子大では、実践女子大が11位。実就職率が3.8Pアップし、前年から大きく順位を上げている。13位に安田女子大、17位には東京家政大が入っている。

卒業生数3,000人以上の大規模大学の1位は名城大で2位は東京理科大、3位は九州大だった。実就職率が上がりにくい大規模大学にあって、この3大学の実就職率は90％を超えている。

大規模大学の中でも、卒業生が7,965人と多い近畿大が4位。5位の関西学院大は、6,000人近い卒業生がありながら、その進路の99.6％を把握している。

ランキングベスト10に最難関の総合大学は入っておらず、国立大では京都大が79.4％で38位（東京大は未公表）。私立大では、慶應義塾大が22位、早稲田大が82.0％で34位、上智大が80.1％で36位となっている。難関大の順位が相対的に低いのは、起業や学部進学など、卒業後の進路の多様性によるものだ。

大学別実就職率ランキング

●表の見方
表は各大学発表による2022年春の就職状況。
医科・歯科の単科大などを除く全国743大学に調査し、回答のあった556大学のデータをもとにランキングを作成した。
実就職率（％）は、就職者数÷〔卒業生（修了者）数－大学院進学者数〕×100で算出。
同率で順位が異なるのは、小数点2桁以下の差による。
設置の※印は国立、◎印は私立、無印は公立。
大学名横の＊印はデータに大学院修了者を含んでいることを表す。
大学により、一部の学部・研究科を含まない場合がある。
エリア別の実就職率ランキングは、卒業生数300人未満の大学を除いた。
大阪公立大は統合前の大阪市立大と大阪府立大の実績を掲載した。

卒業生数 500人以上＞＞＞1000人未満

卒業生数 1000人以上＞＞＞3000人未満

卒業生数 3000人以上＞＞＞

エリア別　北海道・東北

エリア別　関東

エリア別　東海・北陸・甲信越

エリア別　近畿

エリア別　中四国・九州・沖縄