幅広い領域をカバーするグローバル系学部
ミスマッチ防止のために知っておきたい学問分野や授業形態、留学制度
文 井沢 秀（大学通信）
人文系や社会科学系、学際系―。グローバル人材は多様な分野で求められており、新型コロナウイルス禍においても、グローバル系学部に対する期待値は下がるどころか、さらに高まることは間違いない。多様なグローバル系学部の中から、生徒に適した学部を選ぶポイントについて、入学時に求められる語学力や留学制度などと併せて見ていこう。
これからの時代に活躍できる、グローバル人材を育成
ロシアのウクライナ侵攻に端を発した世界情勢の混乱を持ち出すまでもなく、世界の国々は緊密につながっている。これからの時代を生きる高校生には、グローバル化がもたらす様々な課題を解決するための能力獲得が求められている。「新型コロナウイルス禍で閉ざされた国境も徐々に開きつつあり、今後はグローバル化がさらに加速する」と話す、大学関係者は多い。そうした時代に活躍できる、グローバル人材を育成する場として、グローバル系学部にかかる期待は大きい。
過去にもグローバル系学部（国際系学部）の新設が進み、人気が高まった時期があった。当時は国際経済なら社会科学系、国際文化なら人文系と、それぞれの学部系統の一分野とされた。一方、現在のグローバル系学部は、留学の必須化や英語による授業など、グローバル社会で活躍することを前提とした学部が中心となっている。これらの学部の特徴は、ボーダレス化が進む社会で求められる高い語学力と異文化理解を深めることによるコミュニケーション能力をベースとして、専門性の獲得を目指すことにある。
コロナ禍で中断されていた海外留学が再開の方向に
グローバル系学部を語るとき、外せないのは海外留学。当然のことながら、コロナ禍1年目の2020年度は、ほぼすべての大学で海外留学が中止になり、留学が必須の学部では、オンライン留学などで代替された。21年度の秋学期頃からは、渡航先の感染状況が安定している国への海外留学が徐々に再開。慶應義塾大や上智大、昭和女子大、明治大、立教大、龍谷大、近畿大、関西学院大などが渡航先の感染症危険情報レベルやワクチン接種など一定の条件をクリアした学生の海外留学を認めていた。
22年度は海外留学の扉が大きく開くことになりそうだ。主要大学の動きを表A「留学に関する新型コロナウイルス対応状況」にまとめた。これを見ると、国際教養大や千葉大、早稲田大、東京理科大、立命館大などが海外留学を再開するなど、渡航先の感染情報レベル次第ではあるが、徐々に渡航を認める方向に動いていることが分かる。
もちろん、学生自身が拒否する場合は、オンライン留学を選択できる大学が大半だ。オンライン留学は、安価に海外留学のプレ経験ができるなどのメリットも大きいことから、アフターコロナの時代が来ても、実際の海外留学とオンラインを組み合わせたハイブリッド留学が進むと見られている。
多様なグローバル系は学部内容の十分な精査が求められる
注）学部系統は各学部のカリキュラム等を参照して編集部が独自に分類
注）学問領域を横断することが多いため、異なる系統の学問を学ぶこともある
注）地域は大学本部所在地で分類。学部所在地と異なることがある
注）※は2023年4月新設予定
多様なグローバル系学部の中から生徒に適した学部を選ぶのは意外に難しい。専門分野が多岐にわたっており、学部名だけで教学内容を判断しにくいケースが多いからだ。そこで、表B「主な国際・外国語系学部」では、「人文学系」「人文・社会科学系」「学際系」に分類してそれぞれの主な学部を掲載した。
「人文学系」は、国公立大では東京外国語大や大阪大。私立大では、獨協大や上智大、拓殖大、神奈川大、岐阜聖徳学園大、名古屋外国語大、京都外国語大、西南学院大、熊本学園大など、外国語学部が中心となっている。語学力を全面に打ち出したグローバル人材の養成が大きな特徴で、教学内容が比較的わかりやすい系統といえよう。
「人文・社会科学系」を見ると、国公立大では、筑波大の社会・国際、宇都宮大・国際、東京外国語大の国際社会と国際日本、新潟県立大・国際地域など。私立大を東日本から見ると、青山学院大の国際政治経済と地球社会共生、学習院大・国際社会科、上智大の総合グローバルと国際教養、昭和女子大・グローバルビジネス、中央大・国際経営、武蔵大・国際教養など。
西日本では、愛知大の現代中国と国際コミュニケーション、南山大・国際教養、京都橘大・国際英語、立命館大の国際関係とグローバル教養、龍谷大・国際、追手門学院大・国際、近畿大・国際、関西学院大・国際、立命館アジア太平洋大（APU）のアジア太平洋と国際経営などがある。23年度に新設される学部には、東北学院大・国際や日本女子大・国際文化、関西外国語大・国際共生などがある。
これらの学部のうち、武蔵大・国際教養の経済経営学専攻は、日本にいながら武蔵大とロンドン大の学位が取得できる「パラレル・ディグリー・プログラム」がある。武蔵大以外にも、昭和女子大の国際とグローバルビジネスは、上海交通大（中国）、淑明女子大（韓国）、テンプル大ジャパンキャンパス（米国）、クイーンズランド大（豪州）とのダブル・ディグリー・プログラムがある（対象大学は学科により異なる）。立命館大・グローバル教養は、全員が立命館大とオーストラリア国立大の学位取得を目指すなど、海外大学と自大学の複数の学位を取得できる学部もあるので、生徒の希望に応じた指導をしたい。
「学際系」は、カバーする分野が広く、文系と理系はもちろん、大学によっては芸術系までフォローする学部もある。この系統の草分け的な存在は国際基督教大。単科大学ながら30を超えるメジャー（専修分野）があり、多様な科目を履修し関心がある分野を見極めた上、3年次になる前の段階でメジャーを選択する。その際、一つのメジャーに絞るほかに、二つのメジャーを同じ比率で履修するダブルメジャー、比率を変えて履修するメジャー・マイナーの3種類の選択方法がある。この系統を持つ私立大には、中央大・国際情報や早稲田大・国際教養などがある。
国立大では、千葉大に文理融合型で留学を重視する国際教養がある。同大は、20年度の入学者から、全学部生の海外留学を必須としている（現在はオンライン留学プログラムの受講などによる代替措置も実施 表A参照）。神戸大・国際人間科は、グローバル社会で起こりうる災害や民族対立、経済格差などの課題を解決できる人材を養成。九州大・共創は、文理の枠を超え、共に構想して新たなものを創造することから名付けられた学部だ。
全て英語で行われる授業に耐えられるのか見極めが大切
グローバル系学部を志望する上で、次に押さえておくべきなのは、英語による授業の比率。表Cの「オールイングリッシュで授業を行う主な国際・外国語系学部」を見てほしい。全ての授業をオールイングリッシュで展開する大学には、国際教養大や上智大・国際教養、法政大・グローバル教養、明治大・国際日本（English Trac）、早稲田大・国際教養、立命館大の国際関係（国際関係学専攻を除く）、関西外国語大・国際共生などがある。
一般的な日本の高校を卒業した学生にとって、全ての授業が英語というのは大きな負担となる。そこで、低学年次に徹底的に英語を学び、徐々に英語中心の授業にシフトする学習院大・国際社会科のように、国際的な活躍を望みながらも英語の能力が追いつかない学生の語学力を伸ばした上で、専門性を身に着けたグローバル人材を養成するケースもある。愛知淑徳大のグローバル・コミュニケーションも低学年時に英語力を育成した上で専門科日を英語で行うなど、英語による授業の実施状況は大学によって異なる。オールイングリッシュの授業頻度と語学力向上プログラムのバランスを見ながら、授業についていけるのか判断した上で志望校を選択したい。
期間、内容、奨学金制度 大学によって異なる留学制度
注）※は2023年4月新設予定
グローバル社会で活躍することを前提としたグローバル系学部は、語学力と共に専門性や多様な価値観を理解するための海外留学が大きなウエートを占めるが、各大学によって留学の時期や期間などは異なる。
表Dの「留学が必須となっている主な国際・外国語系学部」の留学期間を見ると、国際教養大や東洋大・国際（グローバル・イノベーション学科）、立教大・GLAP、早稲田大・国際教養、京都橘大・国際英語、同志社大のグローバル・コミュニケーション、関西大・外国語、近畿大・国際など、1年間が多くを占める。
これらの大学の中で留学時期に特徴があるのは近畿大。一般的な大学では、語学力や一般教養を修得した後、2年次以降に留学をするケースが多いが、同大は1年次後期から留学に送り出す。2年次前期までの1年間をかけて語学や、コミュニケーション、文化について学び、国際的なビジネス社会で通用する人材育成を行う。
留学期間以外にも、語学留学なのか深く専門分野を学ぶのか。また、留学費用に対する奨学金支給対象者の人数や支給額など、大学によって留学制度は千差万別なので、志望校の状況を押さえておきたい。
留学で気になるのは単位不足による留年だが、多くの大学は単位の読み替えにより4年間で卒業が可能だ。さらに、就活も気になるところ。3年次に1年間留学すると、就活スケジュールに乗り遅れることを危惧する生徒もいるだろう。しかし、留学経験者を対象に選考する大手企業は数多くあるので、留学がデメリットになることはない。むしろ、企業は留学経験者を求めているほどだ。
ところで、グローバル系人材養成の要ともいえる海外留学について、前述の通り再開の動きが進んでいるが、オンライン留学を継続する大学もある。各大学の海外留学に対するスタンスは異なっているので、志望大学の状況を確認しておきたい。
日本語禁止の学内留学施設でコミュニケーションカを磨く
授業や留学以外に、グローバル人材を養成する環境整備に力を入れている大学もあり、特にコロナ禍の今、注目したい。
そうした大学をまとめたのが表Eの「主な学内留学施設」。大半の施設が日本語禁上で、外国人留学生やネイティブ教員と一緒に語学力やコミュニケーション能力を養う。東洋大のECZも英語が公用語で日本語は禁止。読書や昼食、テレビ・DVD鑑賞などを留学生とともに楽しむことができる。様々なイベントの他に、毎日決まった時間に交換留学生が英会話スタッフとして常駐しているので、英会話力に磨きをかけられる。
学内留学施設は、全ての学生が異文化コミュニケーション能力を鍛えられる場であり、オールイングリッシュの授業についていけるよう、学生を個別にフォローするスペースとして活用する大学もある。こうした施設は、秋田大や千葉大、成城大、東京理科大、法政大、明治大、岐阜聖徳学園大、立命館大、龍谷大、関西学院大、甲南大など数多くの大学が用意している。
留学生と一緒に寮生活をすることで、多様な文化背景の人とのコミュニケーション能力を身につける大学も増えてきた。APUは半数が海外からの留学生。キャンパスライフが留学と同じ効果を生むと同時に、1年次に敷地内の学生寮（APハウス）で留学生と同室の寮生活も可能なことが、異文化理解力を深める。学生寮を留学生との交流の場として積極的に活用する大学には、国際教養大や早稲田大、国際基督教大、流通科学大などがある。
新型コロナ禍で国境を越えた往来が厳しく制限されていたことから、グローバル系学部の人気は下がっていたが、22年度は変化の兆しが見え始めてきた。外国語系の志願者は相変わらず減少傾向だが、国際系は志願者の減少が下げ止まった。22年度の入学者が卒業する頃には、コロナが終息して再びグローバル化が進んでいると考える受験生が多いようで、今後、海外留学が活発化することにより、国際系を中心にグローバル系学部の人気が戻ってくる可能性が高い。
先行き不透明な日本社会の将来を見据えた時、グローバル系学部を目指す意義は大きい。学問分野や授業形態、留学制度など、各大学の教育環境を十分に理解した上で、最適な志望校を選びたい。
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