200位まで掲載！2019年大学別有名企業４００社実就職率ランキング

有名企業に強い大学は固定的だが、その就職先が変わってきた。情報技術の発達などで、現在ある職業の半分がなくなると言われる中、有名企業の就職状況には、その予兆が表れている。

今年も発表！有名企業４００社実就職率ランキング

大学生の売り手市場が続き、受験生や保護者の関心は、単に就職ができるだけではなく、どこに就職ができるのかに移っている。そうした視点で大学の実力を測る際に参考になるのが、有名企業を対象に実就職率を比較した、「有名企業４００社実就職率ランキング」。ランキングのベスト10には、東京工業大以下、一橋大、国際教養大、名古屋工業大、東京理科大、電気通信大、早稲田大、九州工業大、大阪大、京都工芸繊維大と、数多くの難関大が入っている（就職者数一部未回答の慶應義塾大は未掲載）。

有名企業に強い難関大の学生は、個人のポテンシャルの高さに加え、一般的な学生と異なる就活ルートに乗りやすいことも有名企業の就職に有利に働く。近年、企業の採用活動は複線化している。３月に採用に関する広報が解禁になり、６月に最終選考が始まる就活のガイドラインに則った一般ルートの他に、積極的で特色のある学生には、別のプロセスで早期に接触、囲い込むルートがあるのだ。就職アナリストは言う。

「夏のインターンシップで母集団を形成し、秋以降の継続インターンシップや懇親会などを通じて徐々に絞り込み早期内定を出すというように、インターンシップが就職のバイパスになっています。こうしたルートに乗れた積極的で特色のある学生は早期に内々定を得ているのです」

こうした採用ルートに乗ることができる資質を持った学生が多いことが、有名企業の就職の強さに結びついていると言えよう。 変わらない ランキングベスト３の顔ぶれ 　ランキングを詳しく見ていこう。上位大学はほぼ固定的でベスト３は前年と同じ顔触れだが、就職先の傾向は異なる。１位の東京工業大の内定者が最も多かった企業は日立製作所の34人で、以下、本田技研工業（23人）、三菱重工業（22人）など製造業が中心。２位の一橋大は三井住友銀行（17人）、東京海上日動火災保険（16人）、三菱ＵＦＪ銀行（16人）と金融が上位にくる。３位の国際教養大は規模が小さいこともあり、まとまった人数の学生が就職する企業は少ないが、アシックス、京セラ、ソニーなど、グローバル系企業が多い。

国立大と私立大でも就職先の傾向が異なる。ランキング上位の国立大の就職先を見ると、４位の名古屋工業大や６位の電気通信大などの理工系大学はもちろん、総合大学でも理系学部の定員規模が大きいことから製造業の就職者が多い。９位の大阪大の就職者が最多の企業はパナソニックの54人で42人の三菱電機が続く。12位の名古屋大はデンソーが60人でトヨタ自動車が41人。17位の京大はパナソニックが35人などとなっている。重厚長大な産業に強いのは国立の難関大全体に見られる傾向だ。 変化する 私立大生の就職者が多い企業 　一方、文系学部の定員が多い私立大は、大量採用をしていたメガバンクを中心とした金融系が多かった。それが、ＩＴ（情報技術）やＡＩ（人工知能）の発達によるメガバンクの採用減に呼応して、各大学の就職先の顔ぶれが変わってきた。

メガバンク就職者に女子が多かったことから、この傾向は女子の比率が高い大学で顕著に見られる。21位の青山学院大は、昨年の就職者が最も多かったみずほＦＧが50人から23人に半減する一方、日本航空が19人増の39人となり最多就職先になった。全日本空輸は前年と同じ36人で１位と２位を航空会社が占めた。11位の上智大は全日本空輸が25人、日本航空が24人で、同大の就職者が２番目と３番目に多い企業となった。29位の関西学院大は、全日本空輸が35人で２番目に就職者が多い企業に。30位の立教大は、全日本空輸と日本航空がそれぞれ２番目と３番目に就職者が多い。

航空以外に難関大の就職者が増えている企業に注目すると。７位の早稲田大はＮＴＴデータが63人→76人、三菱電機の就職者が50人→61人。16位の同志社大は京セラグループが16人→39人、23位の明治大は富士通が26人→31人、ＮＥＣが17人→28人、凸版印刷が12人→27人にそれぞれ就職者が増えた。さらに、34位の立命館大はパナソニックが35人→42人。41位の中央大のＪＲ東日本は16人→31人になって同大最多の企業となり、43位の法政大は富士ソフトが16人→23人、47位の関西大のトランス・コスモスが８人→19人。ランキングにはないが、慶應義塾大はＮＨＫが38人→49人でソニーが31人→49人。難関私立大の就職者が多い企業は金融系から製造業や航空などへのシフトが見られ。就職先のすそ野が広がっている。

大学生の意識が変化し 人気企業が変わる

国立と私立を問わず、19年卒の就職先のもう一つの特徴は、コンサル系企業が就職者数上位に名を連ねる大学が多いこと。代表的な企業であるアクセンチュアの大学別の就職者数を見ると、上智大は前年より13人増の28人となり、前年のみずほＦＧと入れ替わり、就職者最多企業になった。慶應義塾大76人、早稲田大66人。国立大では、東大41人、京大29人、北海道大13人が就職し、それぞれの大学の就職者が多い企業の上位10社に入った。ＩＴ、ＡＩを技術を活用する職業の代表格ともいえる、コンサル系企業に難関大生が注目している。

学生の意識も変わってきている。就職先決定の決め手として、「自らの成長が期待できる」ことを挙げる学生が増えているのだ。大企業に就職すれば安泰というモデルが崩れ、自らが成長する必要性を考える学生が増え、そうした環境を用意できる企業が選ばれる傾向にあると言う。安定を求める学生の大手志向は強いが、企業選びの基準が変わってきているのだ。

近年、ニトリの難関大からの就職者数が増えている。18年卒と19年卒で比較すると、北海道大が19人→30人で同大の最多就職先となり、東北大10人→21人、九州大17人→24人、中央大９人→27人、関西大24人→27人、立命館大28人→36人などとなっている。同社は新卒採用のサイトなどで、人材育成のための充実した教育体制や福利厚生の充実を打ち出し、働き方を提示している。この姿勢が大学生の意識の変化と合致したようだ。 　情報化社会の発達で今ある職業の半数がなくなると言われ、さらに学生の意識が変わる中、大学生が選ぶ就職先も変わっていくとみられる。そうした流れに柔軟に対応できる大学かどうかも見極めたい。

※2021年の就活環境の予測はこちら⇒コロナ不況が来る？2021年大学新卒の就活環境はどう変わるか。

有名企業４００社実就職率ランキング

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