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日本社会のグローバル化をけん引する大学として、文部科学省の「スーパーグローバル大学」に選定されている関西学院大学。海外留学をはじめとした、学生が“世界で学ぶ”“世界から学ぶ”ためのプログラムは年々充実しており、2018年は約2,000人近くの学生を海外へ派遣した。その数は、5年前に比べて倍以上だ。今回は、日本屈指と評される関西学院大学の国際教育を、指導の最前線に立つ教職員やプログラムに参加した学生の声を交えながらひも解いていく。
【関西学院大学の改革力CASE.2-1】国際教育の推進 学生のニーズに即した多彩なプログラムと、海外体験を後押しする数々のサポート
【関西学院大学の改革力CASE.2-2】国際学部 グローバル化社会が求める「踏み出す力」「柔軟性」を養う環境を整備
【関西学院大学の改革力CASE.2-3】国際ボランティア グローバルに学ぶこととは、「人としていかに生きるか」を考えること
1週間から2年半まで。語学研修から国連での活動まで
なぜ関西学院大学では、年間2000人近い学生が留学をするのか? その理由を考えるとき、まず浮かび上がるのがプログラムの多彩さだ。
期間と時期という点からプログラムを見ると、短いものでは約1週間や10日間というものもある。年間約800人が参加するという“留学初心者”向けプログラムである外国語研修も、約3週間から参加が可能。しかもそれらは夏休み・春休み期間中に設定されているため、大学内での学びや研究、部活動などへの影響を最小限にとどめながら参加することができる。
特に理系の学生は、研究の連続性という観点から、長期間にわたって大学を離れることは難しいとされている。そんな悩みを解決する仕組みが整えられているのだ。
内容も多彩だ。前述の外国語研修は、語学の修得や初めての海外生活を経験することに主眼を置いたもの。その次のステップとして、ビジネス研修・日系企業でのインターンシップ体験が組み込まれた「短期海外インターンシップ」や、国連本部を訪問して現役の国際公務員や外交官から話を聞ける「国連セミナー」など、より目的を絞り込んだプログラムが設定されている。
さらに、開発途上国に設置された国連機関で現地の人とともに活動する「国連ユースボランティア」や、海外の大学で専門分野を深く学ぶ「交換留学」、同学と留学先大学の両方で学位を取得する「ダブルディグリー留学」など、半年から2年半にわたってじっくりと取り組むことができるプログラムも設けられている。
関西学院大学では、50カ国・地域にある約250校の教育機関と協定を結び、学生を派遣している。外務省や国際協力機構(JICA)、国連とも密接な協力関係を築いており、それらの機関を通じた留学先も数多くある。
これらの結果、学生は、「どこに行く?」「いつ行く?」「何をしに行く?」という3つの要素をかけ合わせると、それにマッチするプログラムを高い確率で見つけ出すことができるのだ。
奨学金や危機管理など、多方面から学生を支援
海外留学を考える際、語学力や時期に次いでハードルとなり得るのが費用だ。この課題の解決に向けて関西学院大学では、「ほぼすべての留学プログラムで利用が可能」という奨学金制度を整えた。
奨学金は、プログラム参加者が手続きを行うだけで全員支給されるタイプのものから、選考を経て支給されるもの、所属する学部独自のものなど、さまざまなものを用意。経済的な負担を軽減しながら、海外への挑戦を後押ししている。
留学プログラムの中には、開発途上国など、治安状況が日本とは大きく異なる国で実施されるものも少なくない。また、先進国であっても、テロや自然災害などのリスクはゼロではない。この不安に対して関西学院大学では、外務省やJICAと緊密な連絡を取って情報収集・分析と対策を行っている。
さらに、危機管理会社とも連携してセーフティネットを重層化している。留学プログラム実施にあたって、危機管理以上に重視するものはない。同学の国際教育が「国内屈指」と評される理由のひとつが、ここにあるとも言える。
学生の挑戦を支える留学担当者の“思い”
プログラムが多彩になればなるほど、学生は「どれを選べばいい?」という悩みを抱えてしまうかもしれない。そこで関西学院大学では、プログラムの説明会を活発に開催している。毎学期の説明会実施回数は3キャンパスで100回近くに達するというから、まさに毎日のように学生に対する情報提供を行っていたことになる。
さらに、留学の窓口となる国際教育・協力センター(CIEC)には、留学アドバイザーが配置されており、個別相談に丁寧に対応。学生の希望や不安に耳をけながら、最適なプログラムを見つけるサポートを行っている。
新しい経験や出会いに満ちた留学は、学生を大きな成長に導く。留学担当職員は、「留学を経験したことで、『学生時代の目標が見つかった』『人生が変わった』と言ってくれる学生がいます。そのような素晴らしい経験を、1人でも多くの学生にしてもらいたいのです」と、国際教育の充実という自身の業務に対する思いを語る。
そして、この思いは学生の海外派遣をサポートする職員が様々な形で共有しているものでもあると付け加えた。この思いこそが、同学の国際教育が「国内屈指」と評される、さらなる理由だと言えるだろう。