【2020年度大学入試の変更点】学部・学科、そして入試が大きく変わる

安定的な志願者の確保は、優秀な学生獲得のための重要課題。少子化で受験生が減少する中、改革なくして志願者増は難しく、2020年度入試（20年4月入学）においても、様々な改革が行われる。新入試が始まる21年度の状況とともに、その方向性について見ていこう。

文 井沢 秀（大学通信）

理工系で進む学部・学科の再編

優秀な学生を獲得するためには、志願者は多ければ多いほどいい。しかし、志願者を集めるには、受験生のニーズに応えなければならない。IT技術の急速な発達や少子高齢化、グローバル化が進む中、受験生の関心事は、様々な分野で急速に変化する社会を生き抜く能力の獲得。

そうした能力を持った人材養成を目指し、大学は改革を進めている。そのキーワードを下記の「2020年度入試 主な大学の学部学科改組・入試変更点」に求めるなら、理系とグローバル人材ということになりそうだ。

理系人材を養成する学部に注目すると、東京都市大は工を理工に名称変更し、既存の建築学科を独立させて建築都市デザインを新設。武庫川女子大も生活環境の建築学科を建築学部に改組する。21年度には関西学院大が、現在の理工を改組し、理、工、生命環境、建築の4学部を設置予定だ。

代々木ゼミナール教育総合研究所の主幹研究員、坂口幸世さんは言う。「理工系学部の学科を学部に独立させることで多様な教育・研究が可能になり、学びの幅と深みを増すことができます」

東京工科大は、コンピュータサイエンス、応用生物、デザインの3学部において、これまでの学科一括から、専門分野を細分化した専攻単位の募集に変わる。早い時期から専門性の高い教育・研究を始めることが狙いだ。

龍谷大は理工を先端理工に改組。多様な学習ニーズに対応した分野横断型の専門教育を行うため、縦割りになりがちな学科制を廃止し、従来の枠を超えて先端技術を学べる課程制を導入する。その他の理系学部では、神奈川工科大が健康医療科、摂南大は農を新設予定だ。

入試面では、慶應義塾大の理工が変わる。同大は、近接分野の学科をグルーピングした学門ごとに募集を行う。これまでは、学門1～5という名称で、学べる内容が分かりにくかった。20年度からは、学科のグルーピングを見直した上で、A～Eまでの各学門に「物理・電気・機械分野」や「情報・数学・データサイエンス分野」など、教育・研究内容が分かる名称が付記される。

「各学門の学びの内容が分かりやすくなると、学門間で受験生に人気がある分野とない分野の序列が生まれる可能性がある。人気が高い学門は入試が難化する可能性があります」（代ゼミの坂口さん）

19年度入試では、学科を1～7類にまとめて募集していた東京工業大が、理、工、物質理工、情報理工など、名称から教育・研究内容が判断しやすい学院制に移行した。これにより、受験生の人気が高い情報系の情報理工学院（9.8倍）と人気がない生命理工学院（2.5倍）の間で大きな志願倍率（志願者数÷募集定員）の差が生じた。慶應義塾大も情報系の学門の人気が高くなる可能性がある。

情報系の新設では、立命館大・理工が数理科学科にデータサイエンスと数学の2コースを設置する。

2020年度入試 主な大学の学部学科改組・入試変更点（図表）

文系学部でも理数系科目が重視される

理系人材は、文系学部でも注目されている。「これからの経済活動でデータサイエンスの知識が必要になることもあり、理系的な素養が求められている。既存の文理融合型の東京理科大・経営の人気が高く、理系人材は社会科学系でも注目されています」（代ゼミの坂口さん）

20年度は、成蹊大が経済を経済数理と現代経済の2学科に改組し、さらに、経営を新設。共立女子大はビジネスを設置予定だ。入試面では、東北大・経済が個別試験の科目を数学、理科、外国語に設定した理系入試を実施。早稲田大・政治経済は、21年度入試から導入される大学入学共通テストの数Ⅰを必須にするとしている。

グローバル人材の養成が加速化する

グローバル人材養成の面からは、成蹊大がグローバル教育プログラム「EAGLE」を立ち上げる。「2教科型グローバル教育プログラム統一入試（G方式）」で選抜され、各学部に所属しながら、プログラムに参加する。グローバル人材の養成を意識した入試ということでは、日本女子大が全学部で「英語外部試験利用型一般入試」を実施。

明治大・国際日本や早稲田大の文化構想と文なども、英語民間検定試験のスコアを活用する入試を導入することで、「聞く、話す、読む、書く」といった4技能を測る。

20年度開設予定のグローバル系学部には、専修大・国際コミュニケーション、神奈川大・国際日本、中京大・国際、甲南女子大・国際、西南学院大・外国語などがある。このうち、専修大の国際コミュニケーションは、都心の神田キャンパス（東京都千代田区）の新校舎に設置。

神奈川大の国際日本は、みなとみらいキャンパス（神奈川県横浜市）が21年に開設されると同時に横浜キャンパス（同横浜市）から移転する。ともに利便性の高いキャンパスへの設置、もしくは移転が予定されているため、人気が高まりそうだ。

伝統回帰により志願者増が確実視される、首都大東京について触れておこう。代ゼミの坂口さんは、大学名を元に戻すことにより、受験生の注目度がアップすると見ているようだ。

「東京都立大という伝統ある名称に戻すことは、受験生に受け入れられるでしょう。名称から学ぶ内容が分かりにくかった学部名を、18年にシンプルな名称に変更したこともあり、多くの志願者が集まることは間違いありません」

21年度は有名大の入試改革が目白押し

最後に、大学入学共通テストが実施される、21年度入試の状況に触れておこう。

大学入学共通テスト（以下、共通テスト）における英語民間検定試験は、北海道大や東北大など一部の大学を除き、活用することになる。ただ、出願資格になるのか、点数化するのかは大学によって異なるので、個別大学の状況を確認しておきたい。

私立大でも、共通テストにおける英語民間検定試験の活用は異なる。法政大は、共通テストを活用する入試方式において、民間の英語検定試験のスコアを活用しないとしている。居住地や家計などに左右されがちな試験の導入に対して、様子を見たいというスタンスだ。

法政大は、21年度入試で一般入試において方式をほとんど変えない。明治大や同志社大、関西大、立命館大も大きな変更はない。

入試改革を機に、学力の3要素の内、知識・技能を前提とした、思考力・判断力・表現力を見る入試に転換する大学もある。これまで、センター試験利用入試を実施していなかった上智大は、共通テストを課したうえで、大学独自の試験で、思考力や判断力、表現力を問うとしている。

立教大は、英語民間検定試験のスコアを得点化して英語力を測った上で、5回（理学部は2回）に渡って選択科目（英語以外の2科目）が異なる3科目の入試を実施する。全学部統一の日程で試験時間や出題傾向など共通点が多いため、複数日受験することで合格の可能性が広がりそうだ。これとは別に文学部は独自の英語試験を課す方式を導入。さらに、「大学入学共通テスト利用入試」があり、入学のチャンネルが増えることになる。

青山学院大は、一般選抜において、経済以外の全ての学部が大学入学共通テストを併用する方式を導入。また、共通テストを併用しない経済と、文、理工の一部の方式で実施される。早稲田大は、政治経済と国際教養、スポーツ科学の一般入試で共通テストが必須となる。

主体性評価の実施状況も気になるところ。Web出願時に高校時代に活動歴を記載するが、合否には直接影響ないとする大学が多い中、筑波大や佐賀大は、調査書を点数化する。昭和女子大は合否のボーダーライン上の受験生に限って、高校時代の活動歴を合否判定に活用。関西学院大は、筆記試験の総合点と筆記試験+主体性評価のいずれか高得点を用いて合否判定をする。

学部・学科改組や入試改革など、ここ数年で大学は大きく動く。その流れを正確にとらえて、生徒が最良の選択をできるよう導きたい。