教員免許の取得だけなら、大半の学部で取得できる。ただ、教員になるには教員採用試験に合格しなければならない。さらに、卒業と同時に教壇に立つため、即戦力としての資質を伸ばしてくれることも重要なポイント。こうした点において、教育学部は一日の長がある。
教員を目指す最良の選択肢は教育学部
教員免許は大半の学部で取得可能だが、本気で教員を目指すなら、教育学部への進学を視野に入れたい。教職に関する多数の科目を履修して実習を行い、教員採用試験合格に向けて頑張り続けるには、学部生全員が同じ目標に向かって切磋琢磨し、ときにはお互いに学び、高め合うことが大事だからだ。このような環境を教育学部以外の学部に求めることは難しい。一般企業を目指す学生と一緒にいれば、勉強が苦しいときに流されてしまう可能性がある。大学生の就職活動は、4年次の6月に選考が始まり、すぐに結果が出る。教員採用試験対策が佳境に入った時期に、同級生が一般企業の内定を得れば気持ちが揺らぐかもしれない。大学生の就活環境が良い今の時代はなおさらだ。
教育学部の強みとして、複数の学校種の免許が取得できることも挙げられる。近年、小中一貫教育や中高一貫教育など、複数の学校種をまたぐ学校の設置が進み、複数の教員免許を持っている優位性は増すばかり。その点、近年の教育学部は、大半が複数免許の取得に対応しているので安心だ。ただ、複数免許取得に向けたカリキュラムはしっかりと検証しておくべきだ。ただでさえ教員になるためのカリキュラムは負担が大きいのに、さらに過度な負荷がかかるのは考えもの。複数免許が取得できるかだけではなく、無理なく取得できるのかも確認しておきたい。
教育学部の実力を示す教員就職率
教育学部を選ぶ視点として、教員就職状況にも注目したい。公立学校の教員採用試験の競争率は2000年をピークに右肩下がりで、17年度は5.2倍。小学校に限定すると3.5倍だ。17年卒の国立大の教員養成課程の教員就職率を見ると、最も高いのは鳴門教育大で、兵庫教育大、金沢大、大分大、山口大、高知大までが70%を超えていた。就職者数に注目すると、愛知教育大、北海道教育大、東京学芸大が400人を超えている。就職率や就職者数が低調な大学もあるが、それが教員養成力をストレートに表すわけではない。なぜなら、自治体によって教員採用試験の倍率にバラツキがあり、大学所在地の自治体の倍率が高ければ、教員就職率は上がりがたい。それでも、実際の就職率が低いのは事実なので、大学選びの際に考慮すべきではある。
教員就職率が高い国立大学
大学名 教員就職率 鳴門教育大 78.8％ 兵庫教育大 74.3％ 金沢大 75.0％ 大分大 72.1％ 山口大 72.1％ （出典・文部科学省）
教員就職者数が多い国立大学
大学名 就職者数 愛知教育大 453人 北海道教育大 403人 東京学芸大 401人 福岡教育大 355人 大阪教育大 327人 （出典・文部科学省）（2017年卒）
実践的な学びに力を入れる大学は就職に強い。
教員採用試験の倍率低下と連動して、筆記試験のハードルも下がっているが、教員としての資質を見る、面接や集団討論などのハードルは下がっていないという。その関門をクリアするために、教員としての資質を面接などで表現するのは、付け焼き刃では難しい。そこで求められるのが、実際の教育現場での実践的な学び。例えば、岐阜聖徳学園大では、1年次から教職体験科目が始まり、それとは別にイベントを通して近隣の子どもたちと触れ合うフレンドシップ活動を行っている。この取り組みは教員としての資質を伸ばすことが目的で、教員採用試験対策ではないが、結果として同大の高い教員就職率の一因になっていることは間違いない。低学年時から教育現場を意識したカリキュラムは、多くの大学が取り入れている。
教員という明確な目標があるのなら、その目標に一番近い大学を選びたい。そのためには、教員免許の取得状況や実習環境、就職状況など、さまざまなポイントがある。こうした条件を高い次元でクリアする教育学部に進学することが、最良の選択肢といえよう。
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