コロナ禍でも グローバル化は止まらない。今だから知っておきたい グローバル系学部の 学問分野や授業形態、留学制度

人文系や社会科学系、学際系―。グローバル人材は多様な分野で求められており、新型コロナウイルス禍でもグローバル系学部に対する期待値は下がらない。多様なグローバル系学部の中から適した学部を選ぶポイントについて、入学時に求められる語学力や留学制度などと共に見ていこう。

心機一転、これからの留学を考えよう

これからの時代を生きる上で、グローバル化は自分に関係ないと言い切れる人はいないだろう。新型コロナウイルス禍にある今は国境を越えた人の流れが制限され、グローバル化は停滞している。しかし、立命館アジア太平洋大（ＡＰＵ）の出口治明学長は、「コロナ禍以降の世界は、グローバル化が加速する」と話しており、アフターコロナの時代に対応できる、グローバル人材育成の場としてのグローバル系学部に注目したい。

　この系統の歴史を紐解くと、過去にもグローバル系学部（国際系学部）の新設が進み、人気が高まった時期があった。当時は国際経済なら社会科学系、国際文化なら人文系と、それぞれの学部系統の一分野と見られていた。一方、現在のグローバル系学部は、留学の必須化や英語による授業など、グローバル社会で活躍することを前提とした学部が中心となっている。これらの学部の特徴は、ボーダレス化する社会で求められる高い話学力と異文化理解を深めることによるコミュニケーション能力をベースとして、専門性の獲得を目指すことにある。

多様なグローバル系は学部内容の十分な精査が求められる

多様なグローバル系学部の中から生徒に適した学部を選ぶのは意外に難しい。専門分野が多岐にわたっており、学部名だけで教学内容を判断しにくいケースが多いからだ。そこで、表A「主な国際・外国語系学部」では、「人文学系」「人文・社会科学系」「学際系」に分類してそれぞれの系統の主な学部を掲載した。

「人文学系」は、国公立大では東京外国語大や大阪大。私立大では、獨協大や上智大、拓殖大、神奈川大、岐阜聖徳学園大、名古屋外国語大、京都外国語大、西南学院大、熊本学園大など、外国語学部が中心となっている。語学力を全面に打ち出したグローバル人材の養成が大きな特徴で、教学内容が比較的わかりやすい系統といえよう。

「人文・社会科学系」を見ると、国公立大では、筑波大の社会・国際、宇都宮大・国際、東京外国語大・国際社会、新潟県立大・国際地域など。私立大は東日本では、青山学院大の国際政治経済と地球社会共生、学習院大・国際社会科、上智大の総合グローバルと国際教養、昭和女子大・グローバルビジネス、中央大・国際経営、立教大・GLAPなど。西日本では、愛知大の現代中国と国際コミュニケーション、南山大・国際教養、立命館大の国際関係とグローバル教養、龍谷大・国際、追手門学院大・国際教養、近畿大・国際、関西学院大・国際、ＡＰＵのアジア太平洋と国際経営など。２０２０年４月に新設された学部には、専修大・国際コミュニケーションや神奈川大・国際日本、中京大・国際、甲南女子大・国際などがある。

「学際系」は、カバーする分野が広く、文系と理系はもちろん、大学によっては芸術系までフォローする学部もある。この系統の草分け的な存在は国際基督教大。単科大学ながら30を超えるメジャー（専修分野）があり、多様な科目を履修し関心がある分野を見極めた上、３年次になる前の段階でメジャーを選択する。その際、一つのメジャーに絞るほかに、二つのメジャーを同じ比率で履修するダブルメジャー、比率を変えて履修するメジャー・マイナーの３種類の選択方法がある。この系統を持つ私立大には、早稲田大・国際教養や中央大・国際情報などがある。

　国立大も見ておこう。千葉大には、文理融合型で留学を重視する国際教養がある。同大は、20年度の入学者から、全学部生の留学を必須としている（第１〜３タームのプログラムは全て中止 表B参照）。神戸大・国際人間科は、グローバル社会で起こりうる災害や民族対立、経済格差などの課題を解決できる人材を養成。九州大・共創は、文理の枠を超え、共に構想して新たなものを創造することから名付けられた学部だ。

オールイングリッシュについていけるのか見極めが重要

　グローバル系学部を志望する上で、次に押さえておくべきなのは、英語による授業の比率。表Cの「オールイングリッシュで授業を行う主な国際・外国語系学部」を見てほしい。日本人学生が中心の学部で全ての授業をオールイングリッシュで展開する大学には、国際教養大や上智大・国際教養、法政大・グローバル教養、立教大・GLAP、早稲田大・国際教養、立命館大・国際関係のグローバルスタディーズ専攻などがある。

　一般的な高校を卒業した学生にとって、全ての授業がオールイングリッシュというのは大きな負担となる。そこで、低学年次に徹底的に英語を学び、徐々に英語中心の授業にシフトする学習院大・国際社会科のように、国際的な活躍を望みながらも英語の能力が追いつかない学生の語学力を伸ばした上で、専門性を身に着けたグローバル人材になるための道筋をつけるケースもある。愛知淑徳大のグローバル・コミュニケーションも低学年時に英語力を育成した上で専門科目を英語で行い、名城大・外国語は、語学のみ英語で行う。英語による授業の実施状況は大学によって異なる。オールイングリッシュの授業頻度と語学力向上プログラムのバランスを見ながら、授業についていけるのか判断した上で志望校を選択したい。

期間、内容、奨学金制度など、留学制度も千差万別

　グローバル社会で活躍することを前提としたグローバル系学部は、語学力と共に多様な価値観を理解するための海外留学が大きなウエートを占めるが、各大学によって留学の時期や期間などは異なる。表Dの「留学が必須となっている主な国際・外国語系学部」の留学期間を見ると、国際教養大や東洋大・国際、立教大・異文化コミュニケーション、早稲田大・国際教養、京都橘大・国際英語、同志社大のグローバル・コミュニケーション、関西大・外国語、近畿大・国際など、１年間が多くを占める。

これらの大学の中で留学時期に特徴があるのは近畿大。一般的な大学では、語学力や一般教養を修得した後、２年次以降に留学をするケースが多いが、同大は１年次後期から留学に送り出す。２年次前期までの１年間をかけて話学や、コミュニケーション、文化について学び、国際的なビジネス社会で通用する人材育成を行う。

　留学期間以外にも、語学留学なのか深く専門分野を学ぶのか。また、留学費用に対する奨学金支給対象者の人数や支給額など、大学によって留学制度は千差万別なので、志望校の状況を押さえておきたい。

　留学で気になるのは単位不足による留年だが、多くの大学は単位の読み替えにより４年間で卒業できる。大学によっては、協定校との単位互換で、２大学分の学位を得られるケースもある。

　さらに、就活も気になるところ。３年次に１年間留学すると、就活スケジュールに乗り遅れることを危惧する生徒もいるだろう。しかし、留学経験者を対象に選考を行う大手企業は数多くあるので、留学がデメリットになることはない。むしろ、企業は留学経験者を求めているほどだ。

　ところで、今、グローバル系人材養成の要ともいえる留学が、コロナ禍で滞っている（表B参照）。多くの大学で夏季のプログラムを中止とする中、学習院大のようにオンライン留学の可能性に活路を見出す大学もある。今後の状況次第では、夏季以降の留学も不透明だが、比較的コロナ禍が落ち着いている東アジアへの留学の可否を探っている大学もあるようだ。こうした大学の対応にもアンテナを張っていたい。

日本語禁止の学内留学スペースでコミュニケーションカを磨く

　授業や留学以外に、グローバル人材を養成するための環境整備に力を入れている大学にも注目したい。そうした大学をまとめたのが表Eの「主な学内留学施設」。大半の施設が日本語禁止で、外国人留学生やネイティブ教員と一緒に語学力やコミュニケーション能力を養う。東洋大のＥＣＺも英語が公用語で日本語は禁止。読書や昼食、テレビ・ＤＶＤ鑑賞などを留学生とともに楽しむことができる。様々なイベントの他に、毎日決まった時間に交換留学生が英会話スタッフとして常駐しているので、英会話力に磨きをかけられる。

　学内留学施設は、全での学生が異文化コミュニケーション能力を鍛えられる場であり、オールイングリッシュの授業についていけるよう、学生を個別にフォローするスペースとして活用する大学もある。こうした施設は、秋田大や千葉大、法政大、明治大、岐阜聖徳学園大、立命館大、龍谷大などでも用意している。

　留学生と一緒に寮生活をすることで、多様な文化背景の人とのコミュニケーション能力を身につける大学も増えてきた。ＡＰＵは半数が海外からの留学生。キャンパスライフが留学と同じ効果を生むと同時に、１年次に敷地内の学生寮（ＡＰハウス）で留学生と同室の寮生活も可能なことが、異文化理解力を深める。学生寮を留学生との交流の場として積極的に活用する大学には、国際教養大や早稲田大、国際基督教大、流通科学大などがある。

　新型コロナ禍で国境を越えた往来が制限されている現在、グローバル系学部を目指すことにしり込みする生徒が増えているようだ。しかし、21年度の入学者が卒業するころは、コロナが終息して再びグローバル化が進んでいることであろう。将来を見据えた時、グローバル系学部を目指す意義は大きい。学問分野や授業形態、留学制度など、大学が用意する環境に注意した上で、志望校を選んでほしい。