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昨今、学生への経済支援策を設けている大学は数多い。ただ、制度によっては家計基準を要件とするものや、ごく一部の成績優秀者のみに限られるものもあり、給付を受けることは難しいと思い込んでいる受験生も多いのではないだろうか。そんな受験生たちに知らせたいのが、白鷗大学の学業特待制度だ。新入生の3人に1人が対象となる非常に大規模な学業特待制度を活用し、多くの学生たちが留学や資格取得などのチャンスを掴んでいる。
文 雫 純平(大学通信)
栃木県小山市にある白鷗大学は、経営学部、法学部、教育学部の文系3学部を擁する、中規模私立大学だ。主に経営学部と法学部の学生が学ぶ本キャンパスは、東北新幹線が停車するJR小山駅から徒歩1分の駅前に位置する。教育学部の学生が学ぶ大行寺キャンパスも、同駅から無料スクールバスで5分と至便だ。立地の良いキャンパスで充実したサポートを受けられる大学として、栃木県内のみならず首都圏や東北地方など幅広い地域の受験生から人気を集めている。特に注目したいのは、1986年の開学以来の伝統である「学業特待制度」だ。
受験機会は最大8回 チャンスの多い学業特待制度
白鷗大学の学業特待制度は、全入学定員の3分の1以上を募集する、大規模な経済支援制度だ。この制度を利用するためには、まず「学業特待選抜」を受験する必要がある。12月〜3月の各月に一度行われる本学受験型と、前後期にそれぞれ2回ずつ審査が行われる大学入学共通テスト利用型があり、最大で8回の受験機会が用意されている。特別な受験資格はなく、既に総合型選抜や学校推薦型選抜に合格している受験生でも学業特待選抜を受験することが可能だ。加えて、学業特待生として合格できなかった場合でも成績により一般合格となる道も用意されている。白鷗大学を受験するのであれば、学業特待選抜に挑戦しない手はないだろう。
学業特待生として合格すると、1・2年次に経営学部と法学部ならば年43万円、教育学部ならば年45万円の学費減免を受けることができる。また、3年進級時には全学生を対象に学業特待の資格見直しを行っており、1・2年次の成績優秀者は3・4年次の学費の減免を受けることができる。当然、学業特待合格者が入学後も成績優秀であれば4年間を通して学費減免を受けることになり、その場合の減免額は4年間で経営学部と法学部は172万円、教育学部は180万円だ。減免後の学費は、国立大学の標準額の学費に相当する金額となる。ほかにも、入学手続きの締め切り日が国公立大学の合格発表後に設定されているため、結果を見届けてから手続きを進めることができる点や、12月と1月の学業特待合格者のうち成績上位者は面接選考を経て学費の全額免除の可能性がある点など、様々な点で受験生や保護者の負担を軽減できる制度設計がなされている。
経済的余裕が生まれさらなるチャレンジが可能に
学業特待制度により経済的に余裕ができれば、大学生活をさらに充実させるチャンスが生まれる。例えば、学費の減免分を留学費用に回してみるのはどうだろうか。経営学部では2年次後期の約3か月間、アメリカまたはカナダに短期留学するプログラムを実施している。所属コースに拘わらず学内選考を通過すれば全員が参加できるもので、留学先はアメリカのタコマコミュニティカレッジもしくはカナダのヴィクトリア大学だ。ホームステイしながら各校の英語集中課程を受講することができるこのプログラムは、2002年のスタートから23年までに962人の学生が参加し、大きな成果を挙げている。TOEIC®テストでは入学時約350点だった平均スコアが留学後に約510点に上がり、800点台を取得する学生もいたという。渡航費、ホームステイ費用、海外旅行傷害保険など合わせて85〜120万円程度となる参加費用(※)は、学業特待制度の減免分で十分に充当することができる金額だ。
※2023年度参考
または、資格の取得費用とするのも良いだろう。特に経営学部であれば2年次までに日商簿記、MOS(マイクロソフト オフィス スペシャリスト)、TOEIC®の検定やスコアの取得を奨励しており、3・4年次の学業特待生の選考に際し、優遇措置がとられるようになっている。さらに、税理士や公認会計士、社会保険労務士やフィナンシャルプランナーなど高いレベルの資格取得を目指す学生への支援も行われている。同様に、法学部では行政書士や社会保険労務士、教育学部では各種教員免許状などの取得をサポートしている。
誰でも挑戦できる学業特待制度が用意されており、留学プログラムや資格取得サポートなども充実している白鷗大学。大学生活でさらなる成長にチャレンジしたいと考える受験生にとって、魅力的な大学ではないだろうか。