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「短大」というと保育系のような資格取得が中心で、年内入試主体の専門学校と競合というのが一般的な現状だが、4年制大学並みのアカデミックな教育を実践し、一般選抜試験志願者や国公立大学との併願者が増加しているのが高崎商科大学短期大学部（男女共学）だ。
短大の存在意義が問われる昨今だが、存在感を示す地方短大がある。それが高崎商科大学短期大学部（以下TUC短大）だ。TUC短大の一般や共通テスト利用といった一般選抜での志願者は徐々に増加傾向となっており、10年前の19人が5年後は33人、今年は49人に増えている（一般選抜での志願者数参照）。志願者の出身高校をみても、県内では桐生、渋川女子、前橋東、前橋南、太田東など国公立大学合格者がいる高校からの受験者が目立ち、埼玉・栃木・新潟・長野の近隣県からの受験生も増加している。この数値からは4年制大学を一般選抜で志願する受験生が短大を併願対象にしているという、選択肢の広がりが感じられる。
この点について、同短大の広報入試室長の羽鳥広平氏は、「受験生はもちろん、保護者や高校の先生方の認識として、“金銭的に4年制大学への進学が難しければ専門学校へ”という思考の固まりを感じていましたが、この数年では、金銭的・時間的に負担が少なく、4年制大学のように“自ら考え学ぶ力”を育む短大へのニーズの高まりを感じています。」と所感を語る。
改めて見直す、TUC短大の教育制度
TUC短大の学費は私立4年制大学の約半分、国公立大学4年間の学費と同程度だ。さらに該当する資格取得で初年度授業料全額免除等の特待生制度もある。経済的理由で私立4年制大学への進学が難しい受験生にとって、2年間で大学としての教養教育や専門教育を受けられる短大であれば、学費負担の面から、「国公立大学でなければ短大」という受験パターンとなっている。
就職に関しては学生全員が「社会人基礎力演習」「キャリアデザイン」などのキャリア系科目を履修し、インターンシップや海外研修などで就職力を高め、自分が学んだ強みを活かせる就職先を探すことができる。地元企業を中心に、大企業やリゾートホテル・総合病院、または公務員に至るまで様々な企業への就職を決めており、就職率10年連続97％以上という実績も受験生から進学先として選ばれている理由だろう（就職先一覧参照）。
また4年制大学編入や、卒業後に留学する学生も例年一定数存在する。多様な将来性があることもTUC短大の大きなメリットだ。（編入先、留学先一覧参照）。
以上、TUC短大の特徴をまとめると大きく3点となる。
まずは短期間で専門的な知識・技術の習得をはじめ、就職を見据え実社会で即戦力として力を発揮するためのスキルの取得を目指す教育方針や、学生と教員の距離が近くコミュニケーションを取りやすい環境だろう。
もう一点、4年制の学生より早期に社会に出ることができるほか、2年後に編入や海外留学など、もう一度キャリア選択のタイミングがあり、18歳の段階で進路を絞り切れない高校生にとってはありがたい教育制度だ。
加えてTUC短大の場合、大学本来のアカデミックな教育を実践していることを、社会変化に敏感な受験生や向学心の強い受験生がしっかりと認識していることが一般選抜志願者増の理由だろう。
「ネオアカデミック教育」とは？
TUC短大は開学当初から一貫して経済・経営系の教育を貫く短大だ。ビジネスの基礎とともに、現代ビジネス社会において必須のビジネス3言語「会計・情報・外国語」を深く学ぶことで、どのような場面でも応用の効くスキルを全員が身に付けることができる。
また情報化に始まる急速な社会の変化に対応すべく、特定の業界や業種に関する専門性だけでなく、それらを活かす汎用性の高い経済・経営的素養「ネオアカデミック（次世代のアカデミック教育）」が重要と考え、2024年度にはカリキュラムをアップデート。経営・情報・言語という学びをベースに現代ビジネスについてより深く追究することによって、世の中が変わっても通用する力「ポータブルスキル」の習得を目指すとしている。
業界・業種を問わず活かすことのできる汎用性の高いスキルである「ポータブルスキル」を身に付けることによって、自分の望む働き方を目指し、経験したことのない業界や業種にチャレンジすることも可能となる。その結果として就職活動における選択肢が格段に広がることにつながり、卒業後も将来にわたり様々な場面で自らの能力を発揮していくことができるようになる。
TUC短大学科長の中村雅典氏は「世の中が変化していくのであれば、その時代を生きる若者に提供すべき教育も変化して当然です。経済であれ、情報であれ、英語であれ、本学で学ぶことで、それぞれの学生の視野が広がってくれることを願い教育改革を進めています。」と学生への想いを語る。
経済的な理由により、私立4年制大学への進学を諦めざるを得ない、または国公立大学を受験したが、残念ながら不合格となってしまった受験生にとって、併願校として高崎商科大学短期大学部は、最良な選択肢といえるのではないか。
